このカテゴリーでは、車検と廃車居について調べてみました。
車検は自動車を所有していれば、必ず受けるものですから馴染みもあります。
しかし、ユーザー車検となると、私も含めて馴染みのない方も多いと思い調べてみましたが、やはり全くのシロウトには敷居は高そうです。
自動車のメカニズムなどに知識がない場合は、ディーラーや整備工場に車検を依頼する方が結局は安上がり、ということになるかもしれません。
また、私自身は車を廃車にした経験がないので、調べてみましたが、エアコンの冷媒の処理などを考えるとやはりこれも業者に依頼した方が間違いがないと思いました。

先にも少し触れましたように、廃車には永久抹消と一時抹消があります。
永久抹消は、車体を引き取る業者を探して自動車を引き取ってもらいます。
その手順を簡単に説明しますと、

１．ナンバープレートを外しておき
２．自動車リサイクル券以外を受け取ります
３．業者から解体報告記録日の通知がきます

解体報告記録日の通知が届いたら、

１．解体報告記録日の通知
２．申請書
３．手数料納付書
４．実印
５．３ヶ月以内に発行した印鑑証明証
６．車検証
７．自動車リサイクル券
８．ナンバープレート

以上の書類をすべて揃えたら、窓口で申請します。
自動車税が還付されるときには、その申請もしましょう。
次に、廃車の一時抹消手続きについて説明します。
廃車の一時抹消手続きをするには、

１．申請書
２．自動車税申告書
３．実印
４．所有者の印鑑証明
５．車検証
６．手数料納付書
７．ナンバープレート

が必要となります。
このほかに印紙料35０円がかかります。
廃車手続きの一時抹消手続きは、永久抹消とは異なり、再度車を利用することができますが、永久抹消は再度利用することはできないのです。
廃車手続きにかかる費用としては、永久抹消の場合は、車の状態によっても変わってきますが、だいたい１万円前後をと見積もっておけば大丈夫でしょう。
一時抹消の場合には、手数料は印紙代のみ必要で、これが廃車手続き費用ということになります。
もし、廃車手続きを業者に依頼する場合には、2000円から4000円ほど高くなると思ってください。
自動車税や自賠責保険、それに自動車重量税などが残っている場合には、還付されるので廃車手続きをする場合の費用は、ケースにより異なってきます。

車を廃車にする場合には、どの業者に廃車の手続きをしてもらうか、気をつけなければなりません。
なぜかというと、例えば、エアコンにフロンが使用されている場合、フロンは、その取り扱いが許認可されている業者でないと、法的に違反となります。
こうしてフロンを取り外した後は、リサイクルして車を解体するのですが、中には、認可されていない車の廃車手続き業者もあるので、しっかり調べなければいけないというわけです。
車を廃車にする前に、業者に査定してもらうこともできます。
その場合、業者によって10万や20万と金額に大幅な差が出てくるようなので、もし、車の車検を業者に代行してもらっているなら、廃車の手続きもお願いするのがお勧めです。
なお、車の廃車の手続きには、永久抹消と一時抹消がありますが、たいていは、一時抹消で手続きされるようです。
もしも、高年式の車などで車の傷みが激しい場合には、使える部品だけ外して、販売することになります。
気を付けることとしては、廃車手続きをする時には、車検証が必要となるということです。
廃車にするつもりの車であっても、車検証が必要ということです。
もし、車検証を紛失していたりして車検証がない場合には、陸運支局に行って車検証の再交付手続きをする必要があります。
その車が車検を受けていないなら、廃車をすることができないということになります。
もちろん、車検を受けていないということ自体、法律に違反しています。
インターネットには、車買い取りサイトや、廃車手続き業者サイトのランキングサイトがありますので、「車 買取り ランキング」などの検索語でネットを検索してみて下さい。
そして、検索結果から出来るだけランキング上位の代行会社を探して、実際にその会社に訪れてみるのが良いと思います。
その会社がどのような許認可を取得していて、廃車手続きを安心して委託できるかについても調べる必要があるでしょう。

車を購入した販売店や、整備を依頼すれば、普通はその販売店や整備工場などから、車検の時期になったらお知らせが届きますよね。
車検は１ヶ月前から受けられることになっていますが、それでも、車検を受けるのを忘れて、車検切れになってしまったら、どうすればいいのでしょうか？
そうなってしまうと、極端な話、車を動かすには、レッカー車を使うしか方法がありません。
車検が切れたまま、その自動車を運転してしまうと無車検運転で法律に違反することになります。
道路交通法によれば、一回無車検運転をしてしまうと、90日の免許停止処分となってしまうので、車検の時期には気をつけたいものです。
さらに、あなたに免許停止の前例がある場合ですと、一回で免許取り消しとなるのです。
まず税金を支払い、自賠責保険に加入して、初めて車を運転する資格を得られるということですね。
さて、それでは、万が一車検切れになってしまったらどうすればいいでしょうか？
車検切れになった時に、車検を受けるためには、どうしても車を移動させなければなりませんよね。
その手段を考えてみると、

１．レッカー車を頼む
２．各市区町村の役所又は陸運局（運輸局・支局）で仮ナンバーを取得する

のいずれかの手続きをしなければなりません。
レッカー車は電話帳や、ネットで調べて頼めば簡単だと思いますので、仮ナンバーについて説明します。
仮ナンバーはナンバープレートに赤色の斜線の入ったもので、正式には、自動車臨時運行許可制度といいます。
仮ナンバーを取得するために必要な書類は

１．免許証
２．自賠責保険証
３．印鑑
４．750円の手数料

です。
ただし、仮ナンバーが交付されても、その有効期限は２、３日しかありません。
車検切れというのは、法的な罰則も厳しく、自動車を走れるようにするためには、余分な手続きも必要で、面倒ですから、車検の時期を忘れないようにしたいものです。
整備工場などの、車の車検を代行するところでは、車検切れになった場合にも、車検の手続きをしてもらうことも出来ますが、通常の車検よりかなり価格が高くなるようです。

軽自動車の車検費用は、普通乗用車と比べると随分安くなるということなので、どれくらい安くなるのか等について調べてみました。
軽自動車に乗っている人の中には、車検費用が安いから乗っているという人もいるようです。
軽自動車と普通乗用車の車検の違いは、法定費用が安いということに理由があるようです。
法定費用というのは、24ヶ月分の自賠責保険料と、重量税や印紙代のことで、その金額は、

１．自賠責保険料は18980円
２．重量税は8800円
３．印紙代は1400円

です。
これらを合計すると、法定費用は29180円となっています。
これに加えて、車検費用がかかりますが、大体5000円程度で、整備工場に頼んだ場合は代行手数料が必要となります。
軽自動車の車検にかかる代行手数料は、整備工場によっても異なりますが、大体16000円くらいのようです。
これらを合計したものが、軽自動車の車検にかかる総額ということです。
ただし、これらは走行距離の少ない車で、部品交換に必要がない車の場合です。
ご存知のように、たいていは車検時期になると、ある程度は交換が必要な部品があるのガ普通ですよね。
ここで、もし、車検の有効期限が切れた後に車検を受けるとどういうことになるかを考えてみます。
有効期限が切れてしまった場合は、自賠責保険料は25か月分となります。
また、仮ナンバーを取得しなければ走行できないので、車検切れ手数料も必要となります。
軽自動車の所有者がユーザー車検を受けようとする場合には、軽自動車検査協会に行って車検を受けます。
この軽自動車検査協会でのユーザー車検は、普通自動車の半分くらいの手間で車検が終わるようです。
軽自動車の車検の手順自体は、普通車とほとんど変わりませんが、検査ラインに車を乗せれば、運転者が乗ったまま検査を受けることができるということです。

車検は、ユーザー車検と業者に委託する方法がありますよね。
ユーザー車検はちょっと特殊な方法だと思いますので、、一般的には何らかの業者に委託することになるでしょう。
例えば、自動車の整備工場に委託した場合では、あらかじめ車の点検をしてから、悪い部分を直して陸運支局に行くという手順ですから、たいていすぐに車検は終わります。
ユーザー車検の場合、もし点検のところが合格しないと、二日にわたる場合もあります。
ただし、業者に委託するれば当然ながら、車検の代行手数料が必要になってきますので、金額は高くつきますよね。
車検の費用は、５ナンバーの検査手数料が1700円で３ナンバーでは1800円です。
この他、車検で一番お金がかかるのが、自動車重量税ですよね。
こちらは、1tまでなら25200円、1.5tまでで37800円、２tまでで､50400円、そして、2.5tまでなら63000円、3tまでは75600円ですから、結構高いものです。
これらは、車検時である２年分を前払いした金額となります。次に、自動車損害賠償責任保険の料金が必要になります。
これは、自家用乗用自動車では一律24ヶ月で、22470円です。
もし、自動車を廃棄するなら、リサイクル料金も必要になります。
こうした車検にかかる金額は、何年度かに一回、金額が上がったり、逆に下がったりしているのです。
車検を受けると、とてもお金がかかるというのは、こうした自動車重量税や自動車損害賠償責任保険などの料金が高いからということです。
もちろん、車の大きさやナンバーによっても、車検費用は変わってきますし、整備工場に出せば、さらに高くなりますが、その分自分で整備したり、車検を受けるために時間を割いたり、という手間はなくなります。
いってみれば時間と安全を買う意味では確かだといえますので、私の場合はやっぱり車検となると馴染みの整備工場に持ち込むことになります。
馴染みの整備工場だと、最初にも書いたように「最低限の整備で」と言うこともいいやすいですし、無理をしないことが分かっていて安心です。

ユーザー車検は、文字通り業者に頼まず車検を自分でやることをいいます。
ただし、自分で車を整備することができない人や、業者に整備を頼むこともしないのなら、私を含めてユーザー車検はやめた方が安全でしょうね。
でも、自分の車の整備が趣味だとか、車の整備が好きで苦にならない方など、自分の乗っている車のことをよりよく分かっている方にとっては、ユーザー車検は値段も安くて済むようです。

ユーザー車検のやり方は、おおむね次のような手順です。

１．車検までに支払った自動車税の領収書を用意します。
２．自賠責保険を更新します。
３．管轄の陸運支局に予約の電話を入れます。（この電話は、都道府県によっても違いますが、音声ガイダンスに従って予約するようになっています。）
４．予約日が決まったら、陸運支局に行きます。
５．ナンバーセンターで書類を購入し、記入します。
６．その車の重量税を支払います。
７．自動車税事務所で自動車税納入証明をもらいます。
８．車検証、自動車検査票、自動車重量税納付書、継続検査申請書、自賠責保険証、整備手帳を支局に提出します。
９．指示に従い、新しい車検証を受け取ることになります。

陸運支局に行く場合には、こうした色々な書類のために、もって行かなくてはならないものがたくさんあり、ひとつでも揃わないものがあると新しい車検証がもらえないということなので、出向く前に十分確認しておかなければならないでしょう。
書類の手続きが済んだら、後は検査ラインに行きます。
ここでは

１．ボンネットを開けて車体番号を確認
２．電気系統が大丈夫かを調べたりブレーキの検査をしたり、排気ガスの検査等など

という作業をを、すべて検査官の指示に従って行うので、作業自体は難しくないということです。
結果、整備が十分でなかったりして不具合が合った場合はどうなるかというと、「不合格」ということになります。
万が一不合格になった場合は、もう一度検査を受けなければなりませんから、検査官に不合格の理由を聞きましょう。
その不具合が自分自身で何とかできる範囲のことなのか、プロの整備業者でないとどうにもならないのかをよく考えて、もし自分ではどうしようもないことであれば、近くの整備事業者に不具合の合った部分の整備を依頼することになるでしょう。
この判断と、必要な場合の整備事業者の作業が当日完了し、当日に再検査を受けることができるようにすれば、追加の検査料金の印紙代を支払う必要はありません。
なお、再検査の内容は不合格になった箇所のみですので、後日再受検する場合は不合格になった箇所を重点的に整備、点検する必要があります。

私の車もそろそろ車検を迎えます。
まだ新車だった頃は、適当に任せていたのですが、段々車が古くなってくると、「この車にこれ以上費用をかけたくない。」という思いが強くなり、ここのところの車検にあたっては「どうにか車検を通ればいい程度の整備」と注文をつけるようにしました。
そうしたら、見事に30％以上安くなりました。
やっぱり適当に任せていると、消耗品的なパーツは手当たりしだい交換されてたんだろうなぁ、と実感しました。
そんなわけで、自分のための備忘録のためにもこのカテゴリーでは車検について、色々調べてみたいと思います。